日本における住宅用太陽光発電の買取価格(売電)は、過去10年間にわたり変動してきました。この変動は、政府の政策、需要供給の変化、および技術の進歩に大きく影響されています。以下に、2025年の予測を含む過去10年間の買取価格の推移を示し、価格変動の背景を解説します。
FIT制度（固定価格買取制度）とは
FIT制度とは『再生可能エネルギーの固定価格買取制度』のことを指します。
なお、FITとは『Feed-in Tariff（固定価格買取制度）』の頭文字の言葉です。
太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなど5種類の再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が「一定価格」で「一定期間」にわたって買い取ることを『国』が保証する制度です。
住宅用太陽光発電 買取期間
一般住宅に設置するような発電容量10kW未満の太陽光発電の買取期間(売電)は10年間です。
2025年度に発電容量が10kW以下の太陽光発電システムを導入した場合は、10年間 1kWhあたり15円で電力の買取が保証されます。
太陽光発電 買取価格の推移
FIT制度による買取価格(売電)は毎年設定されますが、年々下落しています。下記に過去10年間の家庭用太陽光発電(10kW未満)の買取価格の推移を示しています。
| 年度 | 買取価格 (円/kWh) |
|---|---|
| 2013年度 | 38円 |
| 2014年度 | 37円 |
| 2015年度 | 33円 |
| 2016年度 | 31円 |
| 2017年度 | 28円 |
| 2018年度 | 26円 |
| 2019年度 | 24円 |
| 2020年度 | 21円 |
| 2021年度 | 19円 |
| 2022年度 | 17円 |
| 2023年度 | 16円 |
| 2024年度 | 16円 |
| 2025年度 | 15円 |
↓経済産業省 資源エネルギー庁ホームページ↓
過去の買取価格・期間等｜FIT・FIP制度｜なっとく！再生可能エネルギー
買取価格の変動要因
- 2013年〜2014年: FIT（固定価格買取制度）の導入により、太陽光発電への投資が非常に活発になり、高い買取価格が設定されました。
- 2015年〜2016年: 買取価格は引き下げられましたが、設置量は依然として増加し続けました。
- 2017年〜2020年: 経済合理性の追求と技術の進展に伴い、買取価格は低下を続け、太陽光発電の利用は普及しました。
- 2021年〜2022年: 買取価格は最も低い水準に達しましたが、政府は再生可能エネルギーの普及を進める新しい政策を検討しています。
- 2023年〜2025年: 持続可能なエネルギーシステムに向けた取り組みが続く中で、さらなる価格の低下が予測されていますが、再生可能エネルギーの需要は高まり続けるでしょう。
おわりに
太陽光発電の売電価格(買取)は年々減少していますので以前と比べる売電のメリットは減ってはいます。
我が家は、『5.18kWhの発電パネル』と『12.7kWの蓄電池』を設置し、売電収入には期待せず、蓄電池との併用でしっかりと発電&蓄電で自家利用率を高め、買電抑制し、電気代削減を狙いとしました。（なので、本当は16.4kWの蓄電池を希望していましたが、検討したタイミングが悪く、在庫なく、2024年度の補助金間に合わなくなるため断念…。）
みなさんのご自宅の屋根、電気使用量、希望スタイルを加味して、太陽光・蓄電池をご検討してみてください。
